ウインドリバー、SDN対応データセンタースイッチの開発を加速

2013年9月10日、カリフォルニア州アラメダ発 – 組込およびモバイルソフトウェアの世界的なリーディングカンパニー、ウインドリバーは、次世代データセンタースイッチの開発に適したWind River Open Network Softwareを発表しました。Open Network Softwareを使用することで、完全なオープンソフトウェア環境でSDN（Software Defined Networking）やSDI（Software Defined Infrastructure）に対応したネットワークスイッチを開発することができます。富士通株式会社をはじめ、複数のお客様が Open Network Softwareを先行導入しています。

データ・トラフィックの急激な増加を受け、ネットワーク資源および接続性に新たな制約を設ける必要性が生じています。SDNは、データセンターリソースを仮想化することで、より機動的で集中的なネットワーク制御を可能にします。またOpen Network Softwareではデータプレーンとコントロールプレーンを分離できるため、企業は、仮想サービスを抽象化してネットワークサービスを管理し、SDNやクラウドコンピューティングといったテクノロジーを採用できるようになります。

SDNのためのネットワークスイッチ ソフトウェア環境であるOpen Network Softwareは、ネットワーク層のL1、L2、L3の機能を構築、変更、更新するためのツールおよびリソースを提供します。Open Network Softwareは、管理や制御を実現する標準インターフェース仕様のフレキシブルなモジュール式オープンアーキテクチャに対応しています。

将来の変化にも対応可能なソリューションであるOpen Network Softwareは、拡張性が高く、サードパーティーアプリケーションをシームレスに追加することができます。また、広範囲におよぶネットワークプロトコルをサポートしています。Open Network Softwareは、大規模データセンターのトップ・オブ・ラック型スイッチ、ブレードサーバやマイクロサーバ、さらに、多岐にわたるネットワークアプライアンス向けのプラットフォームとしての使用に適しています。

Open Network Softwareは、Intel® Open Network Platform（ONP）スイッチのリファレンスデザインに採用されており、高性能および柔軟性を実現するためにインテルのハードウェアに最適化されています。また、グローバルなサポート体制が、Open Network Softwareを支援します。

ウインドリバーのスイッチングソリューション担当ゼネラルマネージャーのリッキー・ワッツは、次のように述べています。「クラウドコンピューティングと密接に連携したテクノロジーであるSDNにより、ネットワーク制御の集中化・簡素化が可能になり、企業は柔軟性、効率性、低コスト、省エネルギーを実現することができます。包括的で拡張性があり、簡単に使用できるウインドリバーのソフトウェアによって、お客様は、SDNスイッチの特性を自社製品に簡単に採り入れ、労力と時間を節約しつついち早く市場に投入することが可能になります」

ウインドリバーは、サンフランシスコで9月10日〜12日に開催されるIntel Developer Forum (IDF) 2013のSoftware Defined Infrastructure (SDI) Community内インテルブースにて、Wind River Open Network Softwareのデモを行います。
http://www.windriver.com/events/idf-2013/

Wind River Open Network Softwareの詳細については、こちらをご覧ください。
http://www.windriver.com/products/linux/open-network-software/

ウインドリバーについて
ウインドリバーはインテル・コーポレーション（NASDAQ：INTC）の完全子会社であり、エンベデッドソフトウェアおよびモバイルソフトウェアをワールドワイドに提供するリーディングカンパニーです。ウインドリバーは、1981年からエンベデッドデバイス向けソフトウェアを提供するパイオニアであり、そのテクノロジは10億を超える製品に使用されています。米国カリフォルニア州アラメダに本社を置き、世界20カ国以上で事業を展開しています。
http://www.windriver.co.jp

Wind Riverは、Wind River Systems, Inc. および同社の関連会社の商標または登録商標です。記載されているその他の商標は、各所有者に帰属します。